【復讐】むかつく会社を徹底的に潰す方法とは？【条件と方法を解説】

こんな疑問に答えます。

会社員として働いているものの、「会社に恨みがある」「会社が許せない」と怒りに震えたことがある方は多いのではないでしょうか？

この記事を読むことで、会社に苛ついた時の対処法や知識を1つ増やすことが可能ですよ。
また、仕事の悩みの記事にはヒントがあります。

またむかつく会社を辞める準備として、副業を始めるのもおすすめです！

現在収入が低く、転職したいが貯金がないと悩んでいる方は、初心者でも始められるプログラミングの副業がおすすめです。

また週1、土日だけでもできる、エンジニアの副業も隙間時間にお金が稼ぐのに有効です。

むかつく会社の業務より、自分のために働きましょう。

むかつく会社・潰れる中小企業の5つの特徴

まずはむかつく会社や将来的に潰れるであろう会社の特徴を5つに分けて解説していきます。

長時間労働が横行している

昔は夫が長時間残業でお金を稼ぎ、妻がそれを支えて暮らしていく時代でした。しかし今は共働き世代となり、時代が変化してきています。

ワークライフバランスが求められる昨今、長時間労働が横行して「残業する奴が偉い」「残業が美徳」という社風の会社は非常にクソな会社だと言えるでしょう。

長時間労働が根強く、改善が見られない会社は続けるだけ無駄ですね。

残業代を支払わない・サービス残業が横行している

中小企業にはよく見られますが、1点目の長時間労働に加え、残業代を支払わない会社は完全に社員を馬鹿にしています。

サービス残業が横行してしまうと、仕事のモチベーションも上がりづらく、仕事のパフォーマンスが低下していくので、将来的にも良くありません。

正に潰れる会社・むかつく会社の典型だと言えるでしょう。

給料が低い・ボーナス(賞与)がない

こちらも小さい企業やベンチャーでありがちな内容ですが、給料が低いことに加えてボーナス(賞与)がない会社は、社員のやる気を底上げできないダメな会社だと言えるでしょう。

早急に会社を辞める・転職するなどの処置が必要になります。

手取りが安すぎる手取り16万（新卒）、月給20万ではどう考えても納得できない場合があります。

年間休日数が少ない

日本の平均年間休日数は120日前後と言われています。もしその日数よりも少なかったり、土日の出勤がある会社は平均以下の会社だと言えます。

労働基準法で定められている最低休日数は105日ですので、105日をさらに下回っていると「違法労働」ですので覚えておいて下さい。

週一休みではきついです、そんな生活を続けていては体を壊してしまわないか心配ですね。

社長のワンマン・上司のパワハラが強い

会社にむかついている方はこれが1番の原因なのかもしれません。パワハラ・セクハラが許されてしまう会社なんて積極的に潰したほうが良いでしょう。

また会社じゃなくて「上司を潰したい」と感じている方は、下記の記事も参考にしてみて下さい。上司の潰し方について纏めています。

パワハラやムカつく上司を潰す方法も参考にしてみませんか？

むかつく会社を潰す・会社の評判を落とす為のたった1つの条件

むかつく会社の特徴について触れたので、次にむかつく会社を潰す・会社の評判を落とす為のたった1つの条件について説明します。

結論から言ってしまうと、それは「会社の信用を奪う」ことです。

例えば飲料水を製造しているメーカーで「体に悪いものが入っている」という情報を流せば、顧客はその飲料水を買いたくないと感じ、その飲料水の売り上げは落ちていきます。

または「社員にパワハラやセクハラまがいな発言をした」という情報を公開すれば、外部から「パワハラする会社」と見られ、一緒に仕事するクライアントは徐々に減っていくでしょう。

零細企業や小さい会社はやめとけとなぜいわれているのかも参考にしてください。

むかつく会社を潰す4つの方法【会社の評判を落とす方法】

次にムカつく会社を潰す4つの方法について説明していきます。

会社の評判を落とす方法としても使えるので、是非参考にしてみて下さい。

会社に不正があるなら内部告発で会社を潰す

もし会社に不正問題があるのなら、内部告発をすることで会社に損害を与えることができます。

内部告発した人は「公益通報者保護法」によって守られるので、企業側から報復をくらったりすることはありません。

• 通報者が通報の対象となる事業者へ労務提供している労働者であることのほか、必要と認められるその他の者
• 通報に不正の目的がないこと
• 法令違反行為が生じ、又はまさに生じようとしていること
• 通報内容が真実であると証明できること
• 厚生労働省が法令違反事実について処分又は勧告等の権限を有していること

(参考：「厚生労働省-公益通報者の保護」)

パワハラまがいな発言があるなら録音する

1点目の内部告発とも関連がありますが、基本的に証拠がないことにはどんなことも「妄言・妄想」と吐き捨てられて終わります。

盗聴は罪になりますが自衛の目的で行う「秘密録音」は犯罪にはなりませんので、胸元やポケットにボイスレコーダーを仕込んでおくと良いでしょう。

ボイスレコーダーからの発言も1つの「証拠」となり、労働基準局に問い合わせることで対応してもらうことが可能です。

賃金未払いなら残業代を請求する

こちらも告発ですが、残業に対して正当な賃金が支払われていない場合は、残業代を請求することができます。

賃金未払いの告発も同様に「証拠集め」が必要で、まずしっかり取っておきたい証拠は下記の通りです。

正確な記録がないと、労働基準監督署が対応できなくなります。

同僚と一緒に退職する

これは僕の会社にいた中途の先輩の話なのですが、その先輩は前職で「やってられなくなってみんなボイコットして退職した」と言っていました。

会社の環境が悪いと、同様に他の社員も不満に感じている可能性が高いです。もし同じような志をもっているのだとしたら、同僚と一緒に退職するのも1つの手段でしょう。

会社を潰すことには繋がらなくとも、会社の評判を下げるには良い手法だと言えます。

むかつく会社を潰す時の3つの注意点

むかつく会社を潰す対処法について説明しましたが、その際に3つの注意点があります。

他の社員に極力迷惑はかけない

会社を潰そうとしている時点で迷惑はかかっているのですが、働いている中にはお世話をしてくれた「良い社員」もいるでしょう。

そんなお世話になった人に「責任がなすりつけられる」「重い負担が残る」ような行動はできるだけ避けた方が無難です。

大企業は潰すのが困難・せいぜい信用が落ちるだけ

中小企業やベンチャー企業、個人経営の零細企業などであれば、告発によって会社を傾ける損害を与えることも状況によってはできます。

しかし大企業においては一時的に信用を損なうだけで、会社を潰せるほどの損害を与えることは難しいでしょう。

大企業であれば恨みのある上司に対して行動した方が無難です。「嫌いな上司(奴)を合法的に潰す方法は？パワハラ上司の潰し方・復讐マニュアル」を参考下さい。

いつでも転職できる準備を整えておく

会社を潰したいほどむかついている・恨みがあるのなら、もうその会社で継続して働く必要は皆無と言っても良いでしょう。

今の時代、転職しない人はほとんどいないほど転職が主流になってきたので、率先的に転職の準備を整えておく必要があります。

転職サイトに登録するのでも良いですが、基本的に「求人紹介・サポートを全て行ってくれる転職エージェント」を利用した方が効率的に内定を勝ち取ることができます。

おすすめの転職エージェント3選

会社を潰す行動が終了したら、もしくは同時並行で転職活動を始めていきましょう。

おすすめの転職エージェントは以下の3つです。20代でもっと厳選したい方は、下記の記事も参考にしていきましょう。

20代の転職で、おすすめの転職サイト・エージェントのランキングから実際に転職先を探してみませんか？

大手転職エージェントの「doda」

dodaは大手転職エージェントサイトの中でも圧倒的な求人数を持っています。

その他にも「自己分析に使える各種診断」を無料で受けることができますので、ユーザー満足度はかなり高いです。

＼dodaは5分で登録可能！／

こちらのdoda,doda評判で紹介サイトの様子も確認できます。

大手転職エージェントの「リクルートエージェント」

dodaと合わせてリクルートエージェントにも一緒に登録しておくことをオススメします。

僕が第二新卒の転職の際に利用した体感としては、被っている求人もあったものの、どちらかにしか存在しない求人が双方にありました。

ですので、ぶっちゃけこの2つを登録しておくだけで、他社とかなり差を付けて転職活動を進めていくことが可能です。

リクルートエージェントの評判もぜひ確認しましょう。

ハイクラス求人が多い「JACリクルートメント」

JACリクルートメントはハイクラスな求人に特化した大手転職エージェントです。

転職活動を行っていく中で「年収を上げて行きたい」「もっと給料を上げたい」と強く感じているのであれば、積極的にJACを利用してみると良いでしょう。

まとめ

むかつく会社を徹底的に潰す方法や、会社の評判を落とす方法についての記事は以上になります。

簡単に纏めるとこんな感じですね。

まずはボイスレコーダーを買いに行くことから始めてみてはいかがでしょうか？

それでは。